持続可能な社会の実現に向けて、企業に求められる役割は日々増加しています。当社でも、この大きな時代のうねりを自分ごととして受け止め、サステナビリティを事業の根幹に据えるべく取り組みを進めています。2024年には、当社のマテリアリティ（重要課題）を特定し、それに基づくKPIの策定を進めました。定性的なKPIについてもできる限り定量化し、経営会議と取締役会での審議を経てより実効性の高いKPIを設定しました。KPI設定の重要性はPDCAを回すことと、その進捗を客観的な指標としてステークホルダーの皆様にお示しできる点にあります。今後は毎年の成果を、サステナビリティレポートをはじめ株主・投資家の皆様との対話やツールを通じてお伝えしていきます。

　当社のマテリアリティには大きく4つの課題があります。
　「製品の安心・安全・安定」は、お客様に提供する価値の根幹です。品質保証統括部が中心となり、社内はもちろん、お客様に対する安全の両方を担保することを目指しています。バリューチェーン全体での取り組みとするため、取引先に向けたエンゲージメント調査を開始しました。また、イノベーションについては先進技術戦略室が中心となり、電気自動車向けの製品開発、液体検知センサーなどの開発を進めています。
　「環境改善で新たな価値創造を」では、2050年カーボンニュートラル達成を見据え、GHG排出量の削減にも注力しています。Scope1～3までの排出量算定を国内外の拠点ごとに完了し、見える化を実現しました。今後は算出の精度向上を図り、削減効果の高い施策を評価・実行してきます。
　「人と社会にやさしい組織を」では、昨年実施した従業員エンゲージメント調査によって可視化された組織の課題解決にむけて取り組みます。また、多様性とイノベーション人材の育成を強化するとともに、人権デューデリジェンスの取り組みも推進していきます。
　「コーポレートガバナンス強化を」においては、近年特に強化対策が求められる情報セキュリティリスクに対し、各種規定の策定などに努めていきます。

　活動を確実に進めるには、現場の理解と協力が不可欠です。現場の生の声を聞き、活動に落とし込み、全員参加のサステナビリティ経営を実現していきます。全社員の理解を深めるため、社内イントラやメールでサステナビリティに関する情報を配信し、タウンホールミーティングのような形式で、私自身が各拠点に赴いて対話する活動もしています。対話の中では、ウェルネス・人権・ガバナンスなど幅広いテーマを取り上げ、社員一人ひとりの「心の豊かさ」こそがサステナビリティにつながるという思いを、今後も全社員に発信し続けてまいります。